地域別居抜き店舗の特徴東京の場合

前のテナントが使っていた設備や生活用器具が付いたままの物件を、居抜き店舗と呼んでいます。東京で飲食店などのお店をオープンしたい場合なら、内装の工事費用や高価な厨房機器などのコストを低く抑えることができます。例えばイタリアンレストランのお店を開業する場合、同じ系統のレストランなら、ほとんどそのままの状態で使用することも可能です。ただ全く同じというわけにはいかないため、多少は手を加えることになりますが、それでも初期にかかる費用は削減できます。また新しく店舗をオープンする際、最も費用がかかる水回りの工事も、比較的リーズナブルな価格で済むので好評です。尚、このような物件は、不動産会社の募集資料には造作譲渡と書かれていることもあるので注意が必要です。

初期費用を抑えられるというメリット

通常、コンクリートがむき出しのスケルトン状態から内装を行うと、莫大な初期費用が発生します。さらに椅子やテーブル、場合によっては壁を飾る装飾品なども購入する必要があります。また、厨房機器などの設備は高額になりますし、お店の外に設置する看板にもお金がかかります。しかし東京の居抜き店舗であれば、様々な費用を節約できます。どうしても必要な機器や什器だけを追加して購入すればよいので、時間や手間がかかりません。特に厨房の水回りの造作が残っていると、削減できる費用も大きくなります。また短期間で開店できるというメリットもあります。店舗の内装を一部だけ変更すればよいので、比較的短い時間で開店工事が終了します。物件の家賃は営業前でもかかるので、なるべく工事期間を短くする方が経済的です。

前の店舗の内装をそのまま利用できる

東京の居抜き店舗を利用して開店すると、業種によっては前のお店を利用していた常連客を取り込める可能性も出てきます。逆に、前の店舗のイメージを残したくないという場合は、レイアウトにあまり変化をつけられないため、工夫が必要になってきます。ただしアイデア次第では、店舗の印象を変えることも可能です。注意したい事として、老朽化の進んだ厨房設備をそのまま使っていると、途中で故障するというトラブルもあります。そのため物件に備え付けられている中古の機器を使う場合は、不具合がないか初めに点検するべきです。また居抜きの物件には飲食店の他に、医療やエステ系、物販関係の店舗もあります。いずれの場合でも、解約する場合は3か月から半年前までに、予告することが義務付けられています。

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